不完全雇用のもとでも均衡は成立し得るとし、また完全雇用を与えるための理論として、反セイの法則を打ち立てて、「産出高は消費と投資とからなる」とする有効需要の原理を基礎として、有効需要の不足に基づく非自発的な失業の原因を明らかにした。 有効需要は、市場メカニズムに任せた場合には不足することがある。しかし、ケインズは、投資の増加が所得の増加量を決定するという乗数理論に基づいて、減税・公共投資などの政策により投資を増大させるように仕向けることで、有効需要は回復することができるとした。生産者が価格を変えずに、供給量を総需要に応じて調整する。ケインズは総需要の増大させる方法として、財政政策、特に財政支出政策を重視した。 また、経済活動における不確実性の影響を強調した。有名な「アニマル・スピリッツ（血気）」という言葉は、予測不能な不確実性下であっても投資活動を行う投資家の心理を表したものである。 古典派経済学の理論においては、貨幣を物々交換の媒体として位置づけており、また同時に、市場には現在の資産を将来に渡って合理的に配分する機能があると考えられていた。しかし、ケインズは、このような想定は十分に批判可能であると考えた。なぜなら、そもそも市場が機能するためには、将来に発生する事柄の内容とその確率分布を知らなければならないが、それは不可能であり、不確実性が市場経済を本質的に支配していると考えたほうが現実的であるからである。 また、ケインズは、貨幣はそのままでは必ずしも交換の媒体になるのではなく、誰にでも受容されうるという信頼性が伴って初めて貨幣として機能すると説き、それゆえ、もし仮にすべての人が貨幣を保有しようとすると、いわゆる流動性の罠が生じることを指摘した。 将来的な不確実性に対する人々の不安は、市場においては需要の低下として示される。経済システムを動かしている社会的要因は、さまざまな心理状況からもたらされている。将来に対する不安が増大すれば、市場では資産の売却による利益の確定と貨幣の保有を増大させる事態を招く。 ケインズは、資産としての価値が低下する際に、それを売却して貨幣を保有しようとする選好を「流動性選好」という用語に概念化した。この流動性選好に基づいて判断すれば、投資が盛んなときは、社会の心理的状況が上向きになっており、それが行き過ぎればインフレーションが起こる。逆に不安が増大すれば、人々は貨幣を保有しようとし、設備投資や消費を抑制する。 このように、現在及び将来に関する不確実性に対する楽観視や不安感は、社会において常に変動し、そのことが景気の循環を生み出すと考えた。